あなたは投資戦略において、ハイリスク・ハイリターンを求めますか?それとも堅実にローリスク・ローリターンを求めますか?投資を始める方は誰もが大きく稼ぎたいと思いますが、ベテラン投資家でも失敗はします。それほど投資は難しいのです。当サイトでは、投資を長く、堅実に運用することについて解説します。

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日本通信とマスターカード社の最近の株価の投資情報

投資家たちの注目銘柄の中には、時代の流れを特徴づける業種の株式が少なくありません。特に最近では「MVNO」(仮装移動体通信事業者)と呼ばれる事業会社に注目が集まっています。消費者は既存の電話会社よりも安い料金で利用できるため、契約者数を増やしています。そのような会社の1つに、日本通信株式会社があります。「時代の流れに乗った人気の業種であるから、投資すれば利益が得られる」と考えて性急に行動する前に、ここ1年ほどの株価推移を振り返ってみましょう。さて、2015年1月5日、日本の株式市場におけるこの年最初の取引で、日本通信の株式には557円という始値が付きました。その後、3月上旬には637円という年初来高値を記録します。しかし、好調だったのはここまでで、これ以降は年末まで下落を続けます。結局、12月30日には271円という終値でこの年最後の取引を終えました。日本通信株の軟調な展開は、年明け後も続いています。2016年1月12日現在の株価は240円です。これは昨年来安値を更新するものです。 さて、投資家に注目されるのは日本企業だけではありません。では次に、米国の有名なクレジットカード会社であるマスターカード社に注目しましょう。その株式はニューヨーク証券取引所に上場されています。さて、米国市場における2015年の幕開けとなった1月2日、マスターカード株には86.68ドルという始値が付きました。その後は上昇傾向で推移しますが、8月下旬に株価は突如として暴落し、74.61ドルという52週安値を記録します。しかし、ほどなくして元の水準に戻した株価は、11月中旬には52週高値となる101.76ドルを付けました。12月31日には97.36ドルという終値を付け、2015年を終了します。なお、年明け以降、株価は下落傾向にあり、1月12日現在のマスターカード株価は91.44ドルです。

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塩野義製薬とダイダンの株価、株主に必要な投資額

大阪市中央区に本社を置く塩野義製薬株式会社は、主に医療用医薬品の製造販売を手掛る企業です。カタカナ表記の「シオノギ」としても広く知られており、多くの個人投資家はもちろんのこと、一般消費者にも名の知られた有名企業の1つです。ではここで、塩野義製薬のここ1年ほどの株価推移に注目してみましょう。2014年12月下旬、塩野義製薬の株価は3,000円をいくらか上回っている程度でした。年明けすぐ、2015年1月5日に3,060円という年初来安値を付けた後、株価は上昇傾向に入り、堅調な値動きを続けました。8月上旬には5,500円にも迫る勢いで高値を付けます。その後、勢いはやや失速しますが、10月ごろから再び堅調さを取り戻し、11月24日には5,689円という年初来高値を記録しました。その後も高い水準を維持しており、2015年12月25日現在の株価は5,356円です。同社株の単元株数は100株なので、55万円程度の投資で株主になれます。 では次に、同じく大阪市に本社を置く別の企業に注目しましょう。電気設備工事や管工事などを手掛けるダイダン株式会社です。同社株に関しても過去1年の値動きに注目すると、次の通りです。2014年12月下旬におよそ700円であったダイダンの株価は、翌年2月4日には年初来安値である652円を付けますが、春ごろには800円を超えるまでに上昇し、以後は堅調な推移が続いています。夏場には800円割れとなる場面が見られたものの、株価はすぐに回復し、11月25日には957円という年初来高値を記録しました。2015年12月25日現在の株価は820円です。なお、ダイダン株の単元株数は1,000株ですから、同社の株式を取得するために必要な投資額は82万円ほどになります。

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最高益!ブイキューブの投資動向を探る

ブイキューブ(東証1部・証券コード3681)に投資家の注目が集まっています。同社はWeb会議などのコミュニケーション提供サービスのほか、遠隔医療や、ネットセミナーも手掛けている会社です。前期は大幅減益で着地したものの、今2016年12月期は、国内外でWeb会議が続伸。教育機関向けの電子黒板も堅調な動きで、前期減益の要因にもなった期ずれ納品分が上乗せされるため、一転して過去最高益となります。 この変化率の大きさに投資家が着目し、ブイキューブの株価動向にも変化が生じました。2015年1月15日に640円だった株価は、途中上げ下げを繰り返しながら、一貫して株価水準を切り上げ、10月13日には1,481円の高値を付けました。安値からは2.3倍に値上がりしたことになります。次期の業績動向を察知して早めに動いていれば、かなりの投資成果をあげられたはずです。 ブイキューブの現在の株価は1,076円(2016年1月6日終値)ですが、今後はドローン関連株としても上昇が期待されます。2015年10月に、ドローンをはじめとするロボットを活用した、ソフトを開発する子会社を設立。商業利用で急成長が見込めるドローン事業への進出を発表しました。さらにスマホを利用したWeb会議のサービスも開始しており、最先端の技術を利用した新たな需要が同社の業績向上に寄与しそうです。 さて、指標面から見た同社への投資ですが、評価は分かれるところです。現在配当は無配が続いていますが、利益剰余金が4億8千万円と少なく、内部留保優先で当分無配が続く見込みです。PER(株価収益率)は22倍予想、PBR(株価純資産倍率)は2.4倍といずれも割高です。 ただ、今後の成長は十分期待できるので、業績の動向を確認しながら投資タイミングをはかりたい銘柄です。

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カシオおよびNECの株価などの投資情報

日本には、世界的に見てもトップクラスの技術を誇る電気機器メーカーが何社も存在します。ここではそのうちの2社を取り上げ、最近の株価推移などの投資情報に注目しましょう。 最初に取り上げるのは、東京都渋谷区に本社を置くカシオ計算機株式会社です。電卓や腕時計、デジタルカメラや電子辞書などを扱っている企業です。2014年末ごろ、カシオの株価はおよそ1,900円でした。年明け間もない2015年1月16日には1,736円という年初来安値を付けましたが、その後の株価は右肩上がりで順調に推移します。1年ほどの間に株価は1.5倍ほどにまで上昇し、12月8日には2,884円という年初来高値を記録しました。2015年12月25日現在、カシオの株価は2,693円です。なお、カシオの株式は100株単位で取引されています。したがって、カシオの株主になるための最低投資額は27万円ほどになります。 では次に、東京都港区に本社を置く日本電気株式会社に注目します。同社については、正式な社名である「日本電気」よりも「NEC」という略称のほうで広く親しまれています。同社の手掛ける事業として一般消費者にも良く知られているのは、ノートパソコンなどのコンピューター分野です。さて、2014年12月末ごろ、NECの株価は350円ほどでした。2015年2月3日には319円という年初来安値を付けたものの、これ以後の値動きは比較的安定しています。4月27日に年初来高値430円を記録し、その後は年の終盤まで400円前後で推移しています。2015年12月25日現在のNECの株価は369円です。なお、NEC株は1,000株単位で取引されるため、NECの株主になるためには最低でも37万円ほどの投資が必要になります。

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ソディックの投資は有望、日亜化学は他企業に

現代の画期的な発明の一つに「青色LED」があります。今や世界中で様々な製品に使われていますが、その発明者が当時勤めていましたのが日亜化学で、日亜化学は現在さらに、白色LED、リチウムイオン電池の正極材料、半導体レーザーなどを開発し、あらゆる分野で活躍し続けています。ですから、日亜化学の株を買って投資してみたいという人は多いですが、残念ながら日亜化学は上場していませんので、一般の人は株を買うことができません。このような場合は、日亜化学の事業に関係がある上場企業の好材料ととらえ、そちらに投資するという方法があります。日亜化学の青色LED、白色LEDはいろいろなところで使われていますし、部品を納入したリチウムイオン電池も普及しています。また最近開発された半導体レーザーは非常に強い光を放ち、多くの電機メーカーに注目されていますので、今後どのような製品に搭載されていくのかが楽しみです。投資してみたい企業が非上場の場合は、このように考えていくのも一策です。近年発明されたものに「3Dプリンター」もありますが、これで注目されているのがソディックです。ソディックは元々は放電加工機の世界トップクラス企業です。金属を加工する際に電極を近づけて放電すると熱で金属が溶けますが、そこで電極の形に彫っていくのが放電加工機です。また、射出成形機もあります。こちらは、プラスチック材料を加熱して溶かして一気に金型の中に噴出し、今度は冷やして固めながら成形していきます。そのソディックが、長年蓄えた技術を使って「金属3Dプリンター」を考案し、今大変注目されています。この製品が今後広く普及していけば株価も大変楽しみになります。またソディックには、「大手食品メーカーの、大手コンビニエンスストア向けの食品を作る機械」という得意分野もあります。製品がいろいろな業界で頼りにされているソディックは今後も注目の企業です。

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損をしない投資を見極める

損をしない投資というのは、確率論であり必ず儲かるというものではなくトータルで利益が出るものかどうかということが鍵となってきます。短期的に見れば投資というのは損をするのも得をするのも同じぐらいの確率ですから、長い回数を重ねて長期的に見れば損をしないと思えるものにお金をつぎ込むのが投資ということになるのです。わかり易い例としては、コインの裏表を当てるゲームが有り的中させれば賭け金が倍になって返ってくるというゲームが有った場合、これは長期的に見て損をすることはありません。コインの裏表が出る確率というのは、二分の一ですから短期的には損をしたり得をしたりしても長期的に見れば勝ち負けが平均されプラスマイナスゼロに収束するためです。そして、もしこのようなゲームの払戻しが2.1倍あった場合どうなるかというと、これは長い目で見た時に損をすることはなく必ず利益が出るということになります。短期的には予想が外れて損失を出すことはあるかもしれませんが、勝ち負けはどちらも同じぐらいになってきますから、最終的には払戻しが2.1倍あることにより収支がプラスになるのです。これが損をしない投資の考え方であり、逆に払戻しが1.9倍の時にはどれだけ連勝をしようともそのような賭けを続けていけば最終的には負けてしまうことになります。短期的に見ればどのような状況でも勝ったり負けたりではありますが、トータルで見た時に損得というのは大きく変わってくるものですから、損をしない投資をしたいのであれば先を見据えた投資を行うようにしましょう。損をしないためには目先の勝敗を気にするのではなく、トータルでの損益を考えることがポイントとなるのです。

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今後の注目となる投資とは

今年に入ってから、中国経済の減速が伝わったことを受け、日本を初めとする世界の株式市場が下落を続けています。とは言え、今後も世界経済は上昇が続くと予想されます。そのため、今回の株価の下落を逆にディスカウントと捉えて、次に注目される投資対象は何かを考えることが重要です。まず、国内では観光業に関する銘柄が非常に重要と言えます。最近は中国人の平均所得が上昇したこともあり、毎年のように中国人観光客が日本を訪れます。最近は商品を大量に購入する、いわゆる「バク買い」がニュースでも取り上げられています。こうした状況の中、宿泊に加えてお土産や日用品・化粧品、更には電化製品まで多種多様な商品・サービスの売上が軒並み前年同月比を上回っています。さらに、日本の文化を積極的にアピールする様々なサービスも好評で、向こう数年間は、こうした中国人観光客の恩恵は続くと考えられます。次に注目すべきは住宅等の不動産業界です。今年に入って日本銀行は国内初のマイナス金利を導入しました。これを受け、各銀行は金利を下げ始めました。その結果、住宅ローン金利も過去最低を記録しており、住宅を購入しようと考えている人達の後押しをしています。一戸建て住宅はもちろん分譲マンションなど、これを機にローンを組んで購入しようと思う人が増える可能性があります。さらに、自動車のローン金利の低下も考えられますので、引き続き自動車業界も投資対象として外すことはできません。ただし、以前は税金の優遇もあり人気のあった軽自動車ですが、数年前にこうした優遇処置がなくなり、販売台数も減少傾向にあることから、自動車業界の投資は、これを考慮しながら総合的な売上をチェックすることが必要です。